一方、「マラソン」という名称で日本で最初に大会が開催されたのは今から100年以上前の1909（明治42）年3月21日に、「マラソン大競走」という名称で神戸の湊川の埋め立て地から大阪淀川・西成大橋までの31.7キロコースで行われたのが初めてあった。当時、岡山県出身の在郷軍人の綾木長之助（のち金子長之助）が旧国道2号線を芦屋市の業平橋あたりからスパート、独走状態となり2位に5分以上の差を広げて、2時間10分54秒で優勝、賞金300円の大金を手にしたのが最初で、これが新聞で報道されると見合い話が殺到したとされている。

それから約10年後、日本独自の「駅伝」種目は、1917（大正6）年に読売新聞が企画し、当時の大阪市立大学の学長、武田千代三郎が命名した「東海道駅伝徒歩競走」が、京都三条大橋から東京・不忍の池の間を全関西軍と全関東軍に分かれて開催され、これが「駅伝」の始まりとされている。

また、3年後の1920（大正9）年2月には、現在の「箱根駅伝」の始まりとなる関東の大学駅伝大会「東京箱根間往復大学駅伝競走」が、1912年第5回ストックホルム五輪マラソンに日本人として初参加し〝日本のマラソンの父〟と呼ばれた金栗四三（しそう）氏の発案で、五輪強化策の一環として開催された。

しかし、実際に「42.195キロ」のフルマラソンの距離で開催された大会は、30年後の1946年第二次大戦終戦直後の昭和21年10月20日に、毎日新聞社が大阪で始めた「全日本毎日マラソン」が、「日本最古のマラソン」とされている。

コースは、現在の大阪・難波別院跡地にあった毎日運動場を発着し、御堂筋から十三大橋を超えて、現在のＪＲ川西池田駅で折り返す往復コースで、第1回大会は、福岡県の実業団選手で三井山野炭鉱から参加した古賀新三選手が2時間44分57秒で優勝している。

また、２年後の1948年、全日本実業団駅伝が創設される前年には、「実業団」の国内初の駅伝大会、「大阪実業団駅伝競走」が「全日本駅伝競走」に先駆けて関西の地で誕生。

住友金属初代社長の春日弘氏の発案で「戦争で疲弊した大阪の会社を活気づけるため」にと企業対抗の大会を産経新聞の前身である大阪新聞と大阪実業団体育協会の主催で実施、コースは、大阪・岸和田市役所をスタートし、2号線の曽根崎から産経新聞社前をゴールとする31キロのワンウエイコースで、6区間に16チームが参加し、大阪ガスが１時間54分10秒で第1回大会の優勝を遂げた。

この様に戦前から戦後直後の所謂、草創期の日本の「マラソン」や「駅伝」大会は、実業団や大学生などの所謂エリートに特化して開催され、地域的には、東京と大阪の２大都市がその中核を担っていた。

そんな日本のマラソンの歴史も、昭和30年代の高度経済成長期に入り、都心部を中心に開催されていた大会を取り巻く環境が一変する。

特に都市部では、東京五輪開催に伴うや東京―大阪間の高速道路の整備など急速な車社会の到来で、公道を走るマラソン大会が次々と姿を消すこととなり、関西のマラソン文化は一気に衰退の道を辿る。

1962（昭和37）年、「最古」のフルマラソン大会であった「全日本毎日マラソン」は、会場を大阪から東京、東京から滋賀へと移転を余儀なくされた。大阪を南北に縦断する「大阪実業団駅伝競走」もその5年後の1967（昭和42）年に長居公園内を周回する単調なコースに変更を強いられ、大阪の名物マラソン大会は消滅して行ったのである。

この状況は、1982年に大阪女子マラソン（現在の大阪国際女子マラソン）が創設されるまで20年間も続き、大阪は、マラソン大会「不毛の時代」を迎えることとなったのである。

そんな暗黒の状況を一変させる事態が海外からやって来る。
米国の「ウーマンリブ運動」の急速な社会進出と台頭に端を発したマラソン大会への参戦、「女性マラソンブーム」である。

1960年代後半から1972年頃にかけて、欧米社会では女性たちが男女同権、男女平等をあらゆる分野で叫ぶウーマンリブ運動が活発化。その波は政治から社会生活、そしてスポーツ界へと波及。1960年代になると、「女性には不向き」とされていたフルマラソン種目だが、欧米のマラソン大会を中心に女性ランナーが続々と参加、挑戦する事態が発生する。

1966年、世界最古の伝統を持つマラソン大会「ボストンマラソン」（1897年に創設）には女性ランナーのロベルタ・ギブ女史が男性に紛れて初参加し、3時間21分40秒で完走。1970年には、日系女性ランナーのゴーマン美智子氏が、米国・ロサンゼルスで開催された男性だけのウルトラマラソン、「屋内100マイルレース」（160km）に挑戦し、21時間4分で見事完走し、女性の台頭を決定付けた。
「女性が長距離を走ることは生理的に無理」との過去の常識が覆された出来事であった。

このような状況を背景に、1972年には、遂に女性が参加を解禁されることとなり、その流れは、欧米から世界へ、世界から日本に到来することとなる。

1979年、日本でもＩＡＡＦ（International Association of Athletics Federations）の公認大会として女性だけが参加できる女性だけのエリートマラソン、「東京国際女子マラソン」を国内で先駆けて朝日新聞が開催することとなる。その模様は日本全国でテレビ中継され大きな話題となるとともに、日本のマラソン界にも「女子マラソン」の新たなブームの火付け役となった。
1984年にはＩＡＡＦが米国で開催したロサンゼルス五輪で女子マラソンが正式種目として採用、初代女王には2時間24分52秒で、米国のジョーン・ベノイトが輝き「女性でもこれだけ走れるんです」とインタビューに答えた。

その影響を受け、関西の大阪の産経新聞社でも、「女子マラソンをぜひ大阪で！」との声が社内の伊藤写真報道記者など中堅・若手記者から沸き起こった。

しかし当時、大阪は交通増加の問題から20年近くエリートマラソンが開催されていなかった。その実現には、多くのハードルを越えなければならなかった。
具体的には、交通に最小限となるコースの選定問題や、海外からのエリート選手の招聘問題、また莫大な大会運営資金を補てんするスポンサーの獲得問題など多くの課題が散在した。

この難局を乗り切ったのが、産経新聞事業局の上田竜三氏とサンケイスポーツの結城肇氏の2人の曲者達であった。
コース選定では、大阪城公園をコースに取り入れ御堂筋側道を折り返すコースを策定、海外選手の招聘にも成功し、1981年1月の当日は、コース沿道の観客100万人、テレビ視聴率40％超えの脅威の記録を達成する大成功をおさめた。

（※残念ながら第1回大会では、国際大会に不可欠な日本陸連からの「共催」の名義を得られなかったため、「大阪女子マラソン」として、1982年1月にスタートが切られた。また、当日は、イタリアのリタ・マルキシオ選手が優勝する「番狂わせ」で、通訳が不在の中、選手インタビューは、通訳のアドリブで行われた）

東京と大阪女子マラソンの成功は「女子マラソン」人気を更に押し進め、その派手なコスチュームと日本人選手の活躍などもあり、日本国内は空前のマラソンブームを迎えるのであった。
しかし、一面では1984年の米国・ロス五輪以降税金を使わず、徹底的な商業主義が大成功をおさめて以来、あらゆるスポーツが、「ビジネスの対象」として捉えられる様になって行った。

サッカーや水泳、陸上、アメフトなどの様に、「テレビ映え」する「劇場型スポーツ」は、盛んにもてはやされた。エリートマラソンは、体中派手なコスチュームでナンバーカードは勿論のこと、ウエアーからシューズまでスポンサー一色となっていった。

「視聴率が取れるスポーツ」。
この命題が、スポーツ大会を実施する場合の大前提となり、企業広告が全面的に露出できるスタジアム型スポーツの人気が急上昇する中、コマーシャル性の少ないスポーツは、マイナースポーツとして隅に追いやられる事態となり、「スポーツは楽しむこと」という本来の主旨から遠のいて「勝つこと」や「勝負のドラマ性があること」が第1義的となって行った。
　市民マラソンもまた「収益性」や「観光」が全面に押し出され、イベント性が重んじられるようになったのである。

【市民マラソンブームとチャリティ大会】

1980年代、国内のマラソンブームは、エリートマラソンから始まり、その波は一般市民にも波及し、全国各地で市民マラソン大会が地方の活性化や観光事業として数多く開催されるようになった。いわゆる「第一次市民マラソンブーム」の到来である。

全国規模の市民大会としては、1967年に東京都青梅市と報知新聞の主催で行われた30キロの「青梅マラソン」がその草分け的存在であるが、関西圏では1981年に兵庫県下で篠山市と朝日放送・朝日新聞の主催で行われた1万人規模のフルマラソン大会「篠山マラソン」がその草創期の大会と言える。

大阪府下では、戦後の1950年に富田林市政施行を記念し第1回富田林市民マラソンが「市民マラソン」として初めて創設、1954年秋には、同じく河内長野市の市政施行を記念し河内長野シティマラソンが開催された。都市型の公道を全面的に利用した大会として認知されたのは、1972年、堺市が主催した「堺市民マラソン」。1981年から開催された「堺シティマラソン」、1982年秋に大阪女子マラソンの併設イベントとして2500人が参加した「千里シティマラソン」などが草創期の市民マラソン大会として位置づけられる。

兵庫県下では、篠山マラソンが先陣を切ったが、兵庫県の南部の阪神間では、大阪女子マラソンのディレクタ―だった結城肇氏が、阪神タイガースの完全中継を実現させたサンテレビジョンの名プロデューサー、富岡敬次郎氏と二人三脚で1984年の芦屋市を皮切りに、尼崎市、西宮市、神戸市、で1988年まで阪神間初の公道を使用した大会を実現して行った。

これらの阪神間の大会は現在では「ユニセフカップマラソン」としてランナー達に親しまれているが、その初回となる芦屋市民マラソンの創設は、富岡氏がスポンサー担当として神戸市に本社があった食品流通大手の「ダイエー」を獲得。結城氏は、元三池炭鉱労組委員の自治会会長北村氏のもと地元住民と芦屋警察を説得、1984年秋に阪神間で初の都市型市民マラソン大会、「芦屋国際市民マラソン」を阪神間で初めて実現するなど苦難の道のりであった。

これら4大会は、スポンサーの名前にちなんで「オレンジカップ」、「ダイエーカップ」と名づけられ、ダイエーの企業カラーのオレンジ色で会場すべてを埋め尽くし、その模様はサンテレビで日曜日午後7時のゴールデンタイムに1時間番組として放映され、阪神間にも市民マラソンブームが湧き起った。

しかし、そんな全国的に拡大する市民マラソン大会に「待った」がかかる。1985年、警察庁から突然通達された「スクラップ＆ビルド」の大原則である。

新規大会を新たに開催するには、同規模の大会を近隣でスクラップ（潰す）しないとビルド（創設）できないという通達で、また道路を使用する大会には「企業の冠を入れてはならない」と指示が全国に出され、公道を企業色で染める市民マラソン大会は国からの「規制」が強化された。

当時ダイエーカップマラソンという名称で開催されていた阪神間の大会も、この通達の影響を受け、1986年にはユニセフ（国連児童基金）が提唱するアフリカ児童救済のチャリティイベント「スポーツ・エイド」に日本で唯一西宮市が参加したのを機に、他の３大会も参加料の一部を送る「ユニセフカップマラソン」と名称を変更して行った。

一方で、チャリティマラソンを推進してきたサンケイスポーツは、そのチャリティマラソン路線の集大成として国内からアジアにもチャリティの文化を広げていった。
1995年、日本陸連が協力、国際マラソン協会（ＡＩＭＳ）が公認し、カンボジアの戦火で足を失った人たちに義足を送ることを大会テーマに世界遺産のアンコールワット群を周回する「アンコールワット国際ハーフマラソン」の誕生であった。

誕生の前年、1994年、ユニセフカップマラソンが50回目を迎えていたサンケイスポーツは、スポンサーのダイエーの協賛を継続的に繋ぐ策として、ユニセフに続く、第二弾のチャリティの路線を模索していたが、たまたま産経新聞社会部の北村記者から兵庫県リハビリテーションセンター所長の沢村誠氏がアジア医師装具センター構想の実現を考えていることを知り、これを全国に展開しておくことを決定。当時、岐阜県に本部があった全国市民マラソン連絡協議会と一体となって、大会参加ランナー1人から100円の募金を送るキャンペーンを開始した。

このキャンペーンには、フォークシンガーでトライアスリートの高石ともやさんが参加し、東京築地から兵庫県赤穂市で寄付金を募りながら走る「義肢ラン」などを開催、新聞各紙、ラジオも取り上げる中、この100円募金キャンペーンは大成功を収めることとなった。そして、翌年の1995年、沢村所長の秘書の高光氏から「カンボジア政府がマラソン大会を平和の象徴としてやってほしい」との別企画の話が舞い込んだ。

当時、1993年は殺戮を繰り返していたポルポト政権はすでに収束状態に近かったが、同年、日本から文民警察官として参加していた高田警部補が殉職する事態が発生するなどまだまだ緊張状態が残る中、サンケイスポーツ事業部の現場からは、「マラソンを実施するにはあまりのも危険ではないか」という懐疑的な声が相次いだ。

これに対してサンスポ幹部からは、取り敢えず安全確認も含めて現地調査することとなり、事業部から3人の部員たちが選ばれた。まだ多くの地雷が埋まり、時には銃弾が飛ぶもしれない中を、当時のラナリット首相の甥のジープに乗車し、うだるような中を現地調査。 カンボジアオリンピック委員会代表やカンボジア陸上競技協会会長と面会。更にシェムリアップ州知事とも面会、全面的な安全を確保することを約束された結果、雨季が明ける12月に大会は開催されることが決定した。

しかし、大会までは1年を切り、関西では未曾有の阪神淡路大震災が起こるなど市民マラソン大会は、一気に冷え込み、参加者が減少。震災前から参加者が半減する大会が続出する中でカンボジアマラソンを開催した。日本国内の新聞社やマスコミはこのニュースを大きく取り上げるなどカンボジア初のチャリティ市民マラソンは大成功を収めるとともに、初回のゲストランナーとして参加したバルセロナ五輪メダリストの有森裕子氏とマラソンランナーのロレン・モラー氏がカンボジアの対人地雷被害者のサポートを応援するNGOハート・オブ・ゴールドを設立。以後、ハート・オブ・ゴールドが約２０年間近くにわたり大会を主催、欧米では定着している「チャリティマラソン」をアジアでも定着させることに成功した。

以後、日本国内では、ご存じの通り、東京都の石原都知事が中心となり、２００７年に日本初の３万人の参加者を超える大規模都市型マラソン、「東京マラソン」が誕生。
その影響を受けて国内でも京都、大阪、神戸など全国各地で大規模都市型マラソンが誕生し、空前の市民マラソンブーム、「第二次市民マラソンブーム」が到来している。

最後に、近年の日本国内のマラソン大会の傾向を分析すると、マラソンビジネスに特化した「商業主義」や行政による観光集客が大会の主流になっている。
特に大学や実業団が力を入れる日本独自の種目である「駅伝」大会は、テレビの視聴率が高い種目として、マスコミが大きく取り上げ人気が年々上昇しているが、その反面、エリート選手たちは「全国高校駅伝」や「「箱根駅伝」、「ニューイアー駅伝」などが最終目標になってしまい、時間をかけて育てていくフルマラソンを目指す選手は大幅に減少。マラソン日本で名声を博した過去の五輪メダルを狙うことが難しくなっている。

その様な商業主義や観光集客のみを柱とした大会運営は、スポンサーの撤退や参加料収入の減少、行政の財政緊縮など様々の要因で運営資金が不足した時、簡単に大会を「中止」することが懸念される。
「あらゆるスポーツの基本はランニング」でありマラソン大会の開催はその礎を築くものである。
マラソンブームが一過性のものにならないためにも、大会を運営する人たちは、マラソン文化を支えるという信念と気概、そしてスポンサーからのサポートだけでなく、国や行政からの助成も財政基盤として考慮することが求められる。
１９９２年、「マラソンの父」と呼ばれた世界三大マラソンの一つニューヨークマラソンの創設者のフレッド・リボー氏と福岡ユニバーシアードでお会いした時に、「マラソン運営者に一番大切なことは？」と尋ねた。
その時に彼が残した言葉は、「SINCERITY」（誠実）。
今、マラソン運営者に求められているのは、「マラソン文化を次代に引き継いで行こう！という「誠実さ」なのかもしれない。